トイレのリフォームに利用できる補助金制度について解説！どんな工事が対象？

トイレのリフォームを行う場合、補助金制度を利用できる可能性があります。

ただし、利用するには条件を満たす必要があるため、まずは制度の内容をよく確認しましょう。

今回はトイレのリフォームに利用できる補助金制度について、詳しくご紹介いたします。

■トイレのリフォームに利用できる補助金制度

トイレのリフォームは補助金制度を利用して、費用の負担を減らしましょう。

・介護保険を利用する

介護保険制度には、要介護や要介護認定を受けた方が自宅のバリアフリー改修を行う際に利用できる、「住宅改修費」と呼ばれる補助金制度があります。
20万円を上限にリフォーム費用の7～9割が支給され、最大18万円まで受け取れます。
なお、申請は着工の前と後に行う必要があり、利用は1度きりです。
ただし、転居をした場合や介護区分が3段階上がった場合は改めて申請できます。

・自治体の補助金制度を利用する

バリアフリーや省エネリフォームが主に該当しますが、具体的な内容は自治体や制度によって異なります。
また利用にあたって、自治体が設定する条件を満たさなければなりません。
なお、申請は着工前に本人が行う場合と、業者が代行する場合があります。
受付期間内でも予算に達したら終了するため、詳細はお住まいの自治体へ確認しましょう。

・場合によっては利用できる制度

リフォームの内容次第で利用できる補助金制度をご紹介いたします。

＜こどもみらい住宅支援事業＞
こどもみらい住宅事業者と工事請負契約を締結し、自宅をリフォームする方が対象です。
ただし、補助の合計額が5万円に満たない場合は対象から外れてしまうため、トイレ単体のリフォームでは利用できません。
また、使用する製品は本事業の事務局に登録されていることも条件の一つです。

＜長期優良住宅化リフォーム推進事業＞
住宅性能の向上や長寿命化などを目的に、既存住宅をリフォームする方が利用できる補助金制度です。
事前に住宅診断を行い、結果に基づいて計画書を作成したのち、リフォーム後に一定の条件を満たしていると判断された場合に支給されます。
トイレのリフォームが適用されるケースは、「三世代同居対応リフォーム」に該当する場合です。
なお、申請や補助金の受給は、リフォーム業者を通じて行います。

■補助金制度の対象になりやすい工事は？

トイレのリフォームで、補助金制度の対象になりやすい工事をご紹介いたします。

・バリアフリーリフォーム

住宅の中で不便や危険を感じる箇所をリフォームで解消し、安全かつ快適に生活することを目的としたリフォームです。
具体的には、手すりの設置、段差の解消、洋式トイレへの交換、滑りにくい床材への変更などが挙げられます。

・省エネリフォーム

住宅の設備が消費するエネルギー量の削減を目的としたリフォームです。
トイレのリフォームでは、主に節水型トイレへの変更が挙げられます。

・和式トイレから洋式へ交換する

和式トイレから洋式トイレへ交換は、体の負担を軽くできることから、介護保険や自治体が設ける補助金制度の対象になりやすい工事です。
節水や脱臭などの機能を搭載した洋式トイレも多いため、リフォーム後はトイレを快適に利用できます。

■知っておきたいトイレのリフォーム費用相場

工事内容によってはリフォーム費用が膨れ上がる場合もあるため、どれくらいの予算が必要かを把握しておきましょう。

・トイレのリフォームにかかる費用

トイレリフォームの費用は、グレードやオプション、工事の内容などで変動します。

トイレ全体のリフォーム：15～30万円
洋式から洋式への変更：5～20万円
和式から洋式への変更：15～60万円
手すりの取り付け：2～18万円
トイレの新設：40～100万円

・リフォーム費用が高額になる場合

リフォーム費用が高額になる工事は、和式トイレを洋式トイレに交換するなどの構造自体を変更する場合が挙げられます。
周辺の壁を取り壊すなど作業の工程が増えると、高額になりやすいと覚えておきましょう。

トイレをリフォームする際は、補助金制度の利用を検討しましょう。
トイレのリフォームに関してお困りのことがございましたら、ぜひアートリフォームまでご相談ください。