キッチンのリフォームにも補助金制度は利用できる？利用する方法と注意点

住宅をリフォームする際は、条件を満たせば補助金制度を利用できます。

キッチンのリフォームにも利用できるケースがあるため、知識を備えて負担を軽減しましょう。

今回は、キッチンのリフォームに利用できる補助金制度についてご紹介いたします。

■キッチンのリフォームに利用できる補助金制度

キッチンリフォームの中には、国や自治体が設ける補助金制度を利用できる場合があります。

住みやすい環境へ整えることを目的とし、既存住宅をリフォームした場合に利用できる補助金制度です。
キッチンのリフォームを行う場合は、「三世代同居に対応する改修」の条件に該当すると利用できます。

なお、リフォーム前に住宅診断などを受けたうえで、増設工事を行うことが必須です。申請は2023年2月17日までに行いましょう。

補助額は150万円を上限に、リフォーム費用の1/3が支給されます。

新設されたばかりの補助金制度で、リフォームを行う場合はすべての世帯が対象です。
2022年4月に申請期間の延長が発表され、2023年3月31日に変更されました。

利用するには、開口部の断熱改修、外壁、屋根、天井または床の断熱改修、エコ住宅設備の設置のいずれかを行う必要があるほか、リフォーム費用が5万円以上であることも条件です。

なお、補助額の上限は原則一戸につき30万円ですが、一定の条件に該当すると引き上げられます。

上記のほか、独自に補助金制度を設けている自治体も多数あります。ただし、利用条件や上限額、申請時に必要な書類など、自治体ごとに内容が異なるので、キッチンのリフォームを検討中の方は、地域の自治体ホームページをご確認ください。

補助金制度の利用にあたり、注意しておきたいポイントをご紹介いたします。

補助金制度の募集要項は、毎年同じとは限りません。
「毎年のように公募が行われているから大丈夫」と思わず、リフォームを検討した時点で、最新の情報を確認するようにしてください。

日頃から補助金制度の種類と内容を大まかに調べておくと、タイミングよく制度を利用できるかもしれません。

申請期間は制度ごとに異なるので、事前に確認しておきましょう。なかには公募の期間内であっても、予算に達した時点で受付を停止するケースもあります。

また、申請すれば必ず受給できるとは限らない点にも注意が必要です。

リフォームに利用できる補助金制度は数が多く、制度によっては建材や施工方法の指定があるなど、内容が複雑です。

個人ですべてを把握するのは難しいので、補助金制度に詳しいリフォーム業者を選びましょう。施工事例の多いリフォーム業者なら、手続きもスムーズに進めてもらえます。

思い入れのある住宅をさらに快適な居住空間へリフォームしたいなら、アートリフォームにお任せください。

キッチンリフォームの事例をいくつかご紹介いたします。

対面式キッチンを採用したほか、リビングの空間そのものを広げて開放感あるLDKを実現しました。

デザイン性の高いキッチンを主役にしつつ、インテリアとも馴染むようリフォームしています。

キッチンをはじめ、床材や建具、インテリアも同系色にし、ナチュラルな雰囲気でまとめました。

キッチンは対面式を採用することで、お子さんともコミュニケーションが取りやすく、キッチンからリビングやダイニングの様子もうかがえます。

壁付けキッチンを対面式へ変更し、リビングとの親和性を重視したリフォーム事例です。
キッチンの一部を壁の向こう側に収めることで、見た目の圧迫感を軽減し、くつろぎを重視したリビングに仕上がりました。

アートリフォームは、補助金制度に関するご相談も承っております。キッチンのリフォームをお考えの方は、ぜひ実績豊富なアートリフォームまでご相談ください。